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【調達人材育成】ISOのための「力量管理表」で終わらせない!調達部員の強みを引き出し、組織力を高める「スキルマップ」活用のコツ

【調達人材育成】ISOのための「力量管理表」で終わらせない!調達部員の強みを引き出し、組織力を高める「スキルマップ」活用のコツ
  •  「ISO審査の時期が近づくたびに、慌てて力量管理表を埋めているが、事務局へ提出するための『書類づくり』が目的になってしまっている。本来は調達部員の成長のためにあるべきツールなのに、形骸化してしまっていて後ろめたさを感じている・・・。」
  •  「力量管理表を採点する際、どうしても自分の主観や『これくらいはできるだろう』という推測で判断してしまいがち。調達部員一人ひとりのスキルの実態を正しく把握し、納得感のある育成計画を立てるための客観的な基準が分からず悩んでいる・・・。」
  •  「一度作成した力量管理表が数年前のまま更新されず、今の調達部員のスキルや業務内容と大きく乖離してしまっている。調達部員の今の強みや課題をリアルタイムに反映し、将来に向けてどのようなステップで底上げを図ればいいのか、活用の糸口が見いだせない・・・。」

日々の業務において、ISO審査や社内規定のために作成する「力量管理表」が、単なる「提出するための書類」になってしまっていることはないでしょうか。本来、力量管理表は調達部員一人ひとりの強みを可視化し、成長を支えるための大切なツールです。


しかし、扱う品目が多岐にわたり、専門的な知識や経験が求められる調達実務の現場では、日々の納期管理や突発的なトラブル対応に追われ、数年前のデータのまま更新が止まってしまうことも少なくありません。形骸化した管理表を前に、「本当はもっと一人ひとりの実態に合わせた育成をしたい」と感じつつも、日々の忙しさに流されてしまう現状に悩んでいる調達マネジャーも多いはずです。


こうした状況を改善し、調達部員の今の能力を正しく把握して調達部員の底上げを図るためには、力量管理表を「スキルマップ」として再定義し、定期的に更新する仕組みを作ることが、一つの有効な手立てになります。特別なシステムを導入しなくても、採点の基準を見直し、更新のサイクルを決めるだけで、育成の精度は着実に向上するものです。


今回のブログは、ISOのための書類作成で終わらせず、調達部員の強みを引き出し、調達部門の組織力を高めるための「スキルマップ」活用のコツについてお伝えしますので、調達部員との効果的な教育体系づくりの選択肢の一つとしてご確認いただけたらと思います。


今回は、【調達人材育成】ISOのための「力量管理表」で終わらせない!調達部員の強みを引き出し、組織力を高める「スキルマップ」活用のコツについてお伝えしますので、ぜひご覧ください。


【調達人材育成】ISOのための「力量管理表」で終わらせない!調達部員の強みを引き出し、組織力を高める「スキルマップ」活用のコツ



なぜ「力量管理」が必要なのか?ISO9001の要求事項から紐解く

製造業において、品質を維持し顧客の信頼に応えるための国際規格であるISO9001では、業務に従事する一人ひとりの「力量」を管理することが明確に求められています。


しかし、現場では「審査のために書類を揃えること」が優先され、本来の目的が見失われがちです。まずは、規格において「力量」がどのように定義されているのか、改めて確認してみましょう。


7.2 力量 
 組織は,次の事項を行わなければならない。 
a) 品質マネジメントシステムのパフォーマンス及び有効性に影響を与える業務をその管理下で行う人(又は人々)に必要な力量を明確にする。
b) 適切な教育,訓練又は経験に基づいて,それらの人々が力量を備えていることを確実にする。 
c) 該当する場合には,必ず,必要な力量を身に付けるための処置をとり,とった処置の有効性を評価する。 
d) 力量の証拠として,適切な文書化した情報を保持する。 注記 適用される処置には,例えば,現在雇用している人々に対する,教育訓練の提供,指導の実施,配置転換の実施などがあり,また,力量を備えた人々の雇用,そうした人々との契約締結などもあり得る。 
【引用元:JISQ9001:2015 品質マネジメントシステム-要求事項】   

この要求事項を紐解くと、組織には単に記録を残すだけでなく、「必要な能力を定義し、それが備わっていることを確実にし、足りない場合は教育などの処置を講じること」までが求められていることが分かります。

ここで重要になるのが「力量管理表」です。力量管理表とは、各業務を遂行するために必要なスキルや知識を項目として洗い出し、調達部員一人ひとりが現在どのレベルにあるかを可視化した一覧表のことです。いわば、組織全体の「実力値」を測るためのものさしと言えます。

つまり、力量管理とは単なる事務作業ではなく、調達部門が安定して成果を出し続けるために、誰にどのような教育が必要かを判断するための「経営資源の棚卸し」そのものなのです。

 

形骸化を防ぎ、実効性を高める「スキルマップ活用」4つのステップ

力量管理表を単なる「提出書類」で終わらせず、調達部員の強みを引き出すための「スキルマップ」として機能させるためには、正しい手順で運用に乗せることが不可欠です。

具体的には、以下の4つのステップで進めていくことが、組織の底上げへの近道となります。

ステップ1 実務に即した「スキル項目」の再定義

まずは、現在お使いの力量管理表にある「スキル項目」そのものの見直しです。ISO審査を意識しすぎた抽象的な項目(例:購買実務、法規遵守など)のままでは、調達部員も「具体的に何を頑張れば評価が上がるのか」がイメージできません。

今の現場で、実際に成果を出すために必要なアクションをベースに、項目をより具体的に再定義してみましょう。

  • 【再定義の例】

「購買実務」 → 「ソーシング(最適な仕入先の選定)から発注、検収までの標準プロセスを理解し、一連の実務を停滞なく遂行できる」

「仕入先管理」 → 「仕入先の経営状態やリスクを把握し、安定調達の代替案を立案できる」

「納期管理」 → 「突発的な納期遅延に対し、関係部署と連携して工程への影響を最小限に抑えられる」

「図面理解」 → 「図面の意図を汲み取り、加工の難易度に基づいた適切な見積もり精査ができる」

「交渉力」 → 「単なる値引き要請ではなく、双方にメリットのある論理的な価格交渉ができる」

このように、実際の業務シーンが思い浮かぶ言葉に置き換えることで、調達マネジャーと調達部員の間の「スキルの物差し」が共通のものになります。まずは、今のチームに本当に必要なスキルは何かを棚卸しし、実務と直結した項目へとアップデートすることが、生きたスキルマップづくりの第一歩です。


ステップ2 5段階の「客観的な評価基準」の設定

スキル項目を定義した次に重要となるのが、そのスキルをどのように評価するかという「ものさし」の設定です。採点者の主観によって「なんとなく3点」といった評価が下されると、調達部員の納得感は得られず、育成の指針としても機能しません。

誰が評価しても同じ結果になるよう、各段階において「何ができればその点数なのか」という具体的な行動基準(期待値)を定めます。

  • 【評価基準の設定例(調達部門の場合)】

1点:知識習得中 調達業務の基礎や社内ルールを学んでいる段階であり、見積依頼や発注などの基本操作においても、常に上司や先輩のサポートを必要とする。


2点:一部自走可能 定型的な発注業務などは一人で進められるが、納期遅延の調整や価格交渉といった実務を完結させるには、上司からの具体的な助言や最終確認が欠かせない。


3点:自律的な担当 担当する品目や仕入先の管理について、標準的な一連の調達業務を一人で過不足なく完結できる。関係部署との日常的な調整も自律的に行える。


4点:課題解決のエキスパート 深い専門知識を持ち、急激な需要変動や仕入先の経営不振といった難易度の高いトラブルに対しても、自ら複数の解決策を立案し、主体的に対処できる。


5点:組織を牽引するリーダー 自身の成果だけでなく、調達スキルの標準化や業務フローの改善を推進できる。また、後輩の調達部員への指導を通じて、組織全体の力量向上に大きく貢献している。


設定の際の注意点は、調達マネジャーの「期待値」を明確に反映させることです。例えば、多くの企業では「3点」を「一人前(自走レベル)」と定義します。この基準が明確であれば、調達部員は「4点を目指すには、この課題解決能力が必要なんだ」と、自らの成長目標を具体的に描けるようになります。

このように、数値に対して明確な定義を与えることで、評価のブレを抑え、調達部員が自身の現在地を客観的に受け入れられる土壌を整えることが大切です。


ステップ3 調達部員本人との「認識合わせ(自己評価と乖離の確認)

評価基準が整ったら、次は調達部員本人との対話を通じて「現状の力量」を確定させます。重要なのは、調達マネジャーが一方的に採点結果を通知するのではなく、まずは調達部員本人に自己評価を行ってもらい、その結果を突き合わせて「認識のズレ(乖離)」を確認することです。

調達マネジャーから見た評価と本人の自己評価が一致している必要はありません。むしろ、その「ズレ」の中にこそ、育成のヒントが隠されています。

  • 【認識合わせの具体例(価格交渉力の評価が食い違った場合)】

調達部員の自己評価:4点(エキスパート)

本人の認識:「先日の交渉で、目標以上の値引きを引き出すことができた。自信がある。」


調達マネジャーの評価:2点(一部自走可能)
調達マネジャーの認識:「価格は下がったが、強引な手法だったため仕入先との信頼関係に不安が残る。論理的な原価分析に基づいた交渉を身につけてほしい。」

対話による気づき: 
「本人が成果だと思っている点」と「組織として求めているプロセス」のズレが浮き彫りになり、次に強化すべきは「論理的な分析力」であるという共通認識が持てる。

対話の際の注意点は、評価を「点数の良し悪し」で終わらせないことです。点数の乖離を「本人の認識を正す場」にするのではなく、「今の自分に足りない視点は何か」を本人が自覚し、納得感を持って次の目標に進めるようにサポートする姿勢が求められます。

このように、自己評価と調達マネジャー評価の乖離を埋めるプロセスを経ることで、スキルマップは「納得感のある育成計画」へと進化していきます。


ステップ4 運用サイクルの定例化(「棚卸し」の時期を決める)

スキルマップを完成させても、一度きりの作成で終わってしまっては、やがて形骸化した力量管理表に戻ってしまいます。調達部員の成長や業務内容の変化を反映し続けるためには、スキルの「棚卸し」を行う時期をあらかじめ決め、運用をルーティン化することが重要です。

「時間ができたら更新する」のではなく、年間のスケジュールの中に「スキルマップを見直す日」を組み込んでしまいましょう。

  • 【調達部門における運用サイクルの例】 

半期ごとの定期面談と連動: 

上期・下期の評価面談のタイミングでスキルマップを開き、この半年で「できるようになったこと」を確認し、点数を更新する。


担当品目の変更・ローテーション時:

 新しい品目や仕入先を担当することになった際、必要となるスキルを再確認し、現状の力量とのギャップを棚卸しする。


大規模プロジェクトの完了時: 

新規開発プロジェクトやコストダウン施策などが一段落したタイミングで、その業務を通じて得られた新たな知見を評価に反映する。


運用の際の注意点は、更新作業を「事務的な負担」にしないことです。すべての項目をゼロから見直すのではなく、「前回の面談からどこが変化したか」という差分に注目して対話を行うことで、短時間でも密度の濃い運用が可能になります。


このように、更新のタイミングを定例化し、常に「今の実態」が反映された状態を維持することで、スキルマップは調達部員の成長に寄り添い続ける「生きたツール」として定着していくのです。


スキルマップを「強み」に変える!調達部員の個性を活かす3つの視点

4つのステップを経て「生きたスキルマップ」が整ったら、次はそのツールをどう活用して、調達部員のさらなる成長を後押しするかという「活用のフェーズ」に入ります。


スキルマップは、単に個人の能力を測るためのものではありません。可視化されたデータをもとに、一人ひとりの異なる持ち味を最大限に引き出し、組織全体のパフォーマンスを向上させることが真の目的です。


ここでは、スキルマップを通じて調達部員の「強み」を輝かせるために、調達マネジャーに意識していただきたい3つの視点をお伝えします。

視点1 「標準」との差ではなく「得意」に光を当てる

スキルマップを作成すると、どうしても「点数が低い項目(=標準に足りない部分)」に目が向き、その穴を埋めるための教育を優先しがちです。しかし、すべての項目で満点を目指す「平均的な人材」ばかりを育てようとすると、個々の持ち味が消えてしまう恐れがあります。

調達部員の強みを引き出すためには、標準とのマイナス面を埋めるだけでなく、本人が特に高い関心や適性を示している「得意な項目」を見つけ、そこに光を当てることが重要です。

  • 【調達部門における具体例】 
例えば、ある調達部員のスキルバランスが以下のようになっている場合を考えてみます。

 

「原価分析」:2点(標準より低い)

「関係部署との調整力」:4点(標準より高い)

この時、苦手な「原価分析」の克服を急かすだけでなく、まずは4点がついている「調整力」に注目します。

「〇〇さんは、設計部門や製造部門の懐に入るのが本当に上手だね。その調整力を活かして、次は技術的なコストダウンの窓口を任せたいと思っているよ」といった伝え方をします。 自分の武器を認められることで、調達部員は「この分野でさらに貢献しよう」という前向きな意欲を持つことができます。

【注意点】 注意すべき点は、得意を伸ばすからといって「標準レベルに達していない苦手分野」を放置してよいわけではないということです。調達実務として最低限必要なレベル(例:3点)までは着実に引き上げる支援をしつつ、面談の対話の中心はあくまで「強みをどう伸ばし、どう実務で活かすか」に置くという、バランスの取れた関わり方が求められます。

このように、「欠けている部分の修正」よりも「持っている武器の強化」に焦点を当てることで、スキルマップは調達部員一人ひとりの個性を輝かせるためのツールへと変わっていきます。


視点2 強みを「チームの共有財産」にする役割を与える

特定のスキルで高い評価(4点や5点)を得た調達部員がいる場合、その「強み」を個人の中だけに留めておくのはもったいないことです。その優れたスキルをチーム全体で共有できる仕組みを作ることで、本人の専門性はさらに深化し、同時に調達部門全体の底上げにもつながります。

スキルマップで可視化された突出した能力を、組織を支える「共有財産」へと昇華させる役割を、調達マネジャーから依頼してみましょう。

  • 【調達部門における具体例】 

例えば、以下のような役割を任せることが考えられます。


「取適法遵守」のエキスパート:

 法改正などの最新情報を収集し、部内勉強会の講師を務めたり、他メンバーが契約書作成で迷った際の「一次相談窓口」を担当したりする。


「原価分析」のスペシャリスト:
 自らが高い成果を出すだけでなく、部内で使用する「標準見積フォーマット」の改善案を作成し、分析のコツをマニュアル化する。

「自分の得意がチームの役に立っている」という実感を持つことは、調達部員の自己肯定感と責任感を大きく高めます。

【注意点】 注意すべき点は、役割を与えることでその部員に「過度な業務負担」が集中しないようにすることです。相談役や講師といった役割は、本来の通常業務に加えて発生するものです。調達マネジャーは、その役割が本人の負担になりすぎていないか定期的に目配りし、場合によっては他の定型業務を調整するなどの配慮が必要です。

このように、個人の強みを役割として調達組織に還元する仕組みを作ることで、スキルマップは「個人の評価表」を超え、「調達組織を強くするための設計図」として機能し始めます。


視点3 「挑戦の余白」を面談で合意する

スキルマップは、現状の能力を確定させるためだけのものではありません。本来は「これからどのような経験を積むべきか」という未来の成長を描くための地図です。調達マネジャーが次の目標を一方的に決めるのではなく、スキルマップを見ながら調達部員本人と「挑戦の余白」を共有し、合意形成を図ることが大切です。

  • 【調達部門における具体例】  

例えば、スキルマップの更新時に以下のような対話を行います。


現状の確認:

「今回の棚卸しで、主要仕入先との『定期的な価格交渉』は一人で完結できる3点になったね。」


挑戦の合意:
「次は、まだ経験が少ない『新規仕入先の開拓や選定(ソーシング)』の項目を、2点から3点に引き上げることを目標にしてみないか?次の半期では、〇〇プロジェクトのサプライヤー選定を主担当として任せたいと考えているよ。」

具体的にどの項目の点数を、どのような実務を通じて上げたいかを本人の意思とともに確認します。

【注意点】 注意すべき点は、一度に多くの「挑戦」を詰め込みすぎないことです。すべての項目を底上げしようとすると、日々の業務に追われる調達部員は負担を感じ、意欲が削がれてしまいます。重点的に伸ばす項目を1つか2つに絞り、調達マネジャーが「失敗してもフォローする」という姿勢を示すことで、安心して新しい業務に挑戦できる環境を整えましょう。

このように、スキルマップをもとに「次の挑戦」を合意するプロセスを繰り返すことで、調達部員は自らの成長を実感し、自律的にスキルを磨き続ける好循環が生まれます。


まとめ 

  • 現状の力量管理表を、実務に即した「スキルマップ」へ再定義する
  • 評価基準を客観的に定め、調達マネジャーと調達部員で認識を合わせる
  • 点数をつけるだけで終わらせず、個々の「強み」を活かす運用を定着させる

スキルマップを「成長の地図」に変えることが、自律した調達組織への近道です

今回のブログを通じてお伝えしたかったのは、スキルマップを単なる「評価のための道具」に留めず、調達部員一人ひとりの可能性を広げるための「対話の土台」として活用していただきたいということです。形骸化した力量管理表を、実務に即した言葉で書き換え、本人の強みに光を当てるプロセスは、調達マネジャーが部員を深く理解し、その成長を心から応援しているというメッセージそのものになります。


まずは、現在お使いの力量管理表の中から、たった一つの項目だけでも構いません。「購買実務」のような抽象的な言葉を、先ほどご紹介したような「〇〇ができる」という具体的な行動基準へと書き換えてみることから始めてみてください。いきなり完璧なマップを作る必要はありません。目の前の調達部員の今の動きを思い浮かべ、実務に即した言葉を紡いでみること。その一歩が、調達部員の納得感を生む「生きた指標」への第一歩となります。


こうした地道な取り組みの積み重ねは、時間はかかるかもしれませんが、調達部員が自分の役割に誇りを持ち、自ら考え行動する「自律した調達組織」を形作っていきます。厳しい調達環境の中でも、個々の強みを掛け合わせ、共に成長していける調達組織を目指して、まずは一つの項目をアップデートすることから、調達部員と共に新しい「成長の地図」を描き始めていきましょう。



【無料オンライン相談】「強み」を活かした調達部員の育成にお悩みでしたら、調達実務に即した仕組みづくりを相談してみませんか?

「力量管理表を作成したものの、点数をつけることが目的になってしまっている」「個々の調達部員の強みをどう調達実務につなげればよいか分からない」といった、スキルマップの運用における難しさを感じてはいませんか。日々の業務が多岐にわたり、一人ひとりの適性が見えにくい調達部門だからこそ、形式的な管理ではなく、個人の持ち味を組織の力に変えるための「具体的な仕組み」が必要です。

応援のチカラ「調達人材育成支援コンサルティング」では、形骸化した力量管理表を見直し、自律的な成長を促す体制づくりでお悩みの調達マネジャーに向けて、無料オンライン相談を実施しております。「スキルマップを形だけで終わらせず、真に役立つ育成ツールにしたい」という想いをお持ちであれば、ぜひ一度お話をお聞かせください。

まずは現在の力量管理表に関するお悩みや、調達チームの育成課題を整理する場として、専門家の視点を活用しながらお気軽にご相談ください。

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